世界は日本の現在の水準を上回る効率性を獲得できるはずである。
エネルギー問題は、太陽エネルギーとエネルギー効率の良い世界経済システムに依拠したものが唯一持続可能な将来である、という結論に尽きる。
社・環境破壊ガ食糧危機をまね、「ステート・オブ・ザ・ワールド・レポート」で毎年調査報告内)されているような環境破壊がこのまま続けば、長期的に見てど州知のような影響が現われるのか、という疑問がしばしば発せられ蜘心る。
同誌は毎年、地球の森林の減少、砂漠の拡大、オゾン層のEJA破壊、表土の浸食、大気中の温室ガス・レベルの上昇を報告した。
目下「ステート・オブ・ザ・ワールド・レポート」の詳昨一九九０年版を作成中であるが、これらいずれの傾向も依然と機利して悪化しており、近い将来に改善される見通しは全く得られ樹けない。
これらの傾向がこのまま続くと一体どうなるのか?それが問題である。
年八六００万人という人口増加をいつまでも続けられるのか?どのようにして危機を察知するのか?悪化の一途をたどる発展途上国の食糧不足は、五二億にのぼる世界人口と人類が依存する自然の仕組みゃ天然資源との関係に、深刻な危機が起こっていることを示す最初の徴候である。
環境が危機にさらされていることを示す最初の地球経済的徴候は、高騰する世界の穀物価格である。
前述の土壌浸食、森林消失、オゾン層の破壊、気候異変、砂漠化などの環境破壊のすべての傾向が直接、間接を問わず食糧生産の見通しに影響を与える。
近年、食糧問題に関する議論には大きな混乱が見られる。
七0年代後半から八0年代前半の動向を分析したさるエコノミストは、世界の食糧生産は膨大な余剰を生み、過剰な食糧備蓄は穀物価格の下落を招くであろう、と予測した。
このエコノミストにとっては、仮に食糧問題があるとしても、どう分配するかが問題で生産面では心配がなかったのである。
しかし同時期、一方で生態学者たちが全く異なる見解を出していた。
生態学者は、食糧を増産すれば、ますます将来にしわ寄せがいくだろうと予測した。
食糧は、持続不可能な土地利用、耕作過剰、謹瓶用水の持続不可能な使用、地下水の過剰な汲上げなど数々の犠牲を払って増産されており、なんらかの対策が立てられねばならない。
これらの対策は、八0年代後半になってようやく目立ち始めた。
食糧事情を分析すると、異なる三つの要因が食糧見通しに影響を及ぼしていることがわかる。
一つは新たな耕地に適する土地や新しい濯甑用水の不足が、世界的に深刻化していることである。
二番目は、食糧生産を飛躍的に増やす画期的な新技術の不在である。
コ一番目は世界の食糧生産に悪影響を及び国際シンポジウムを始めている、前述したさまざまな環境問題である。
まず土地について概観してみると、世界の耕地面積の拡大は八0年代初頭にストップし、現在の耕地面積は一九八０年より減っている。
主要国を見てみると、例えば米国では、七0年代に無理な農地拡大が行なわれたため、全農地の約一一パーセントに相当する四000万エーカーで土壌浸食が進んでおり、これらの耕地が荒地になる前に、草地や林地へもどす作業が目下進められている。
一方、このような土壌の保全回復計画のなされていないソ連では、一九七七年以降穀物農地の一パーセントが、また中国でも同年以降、約七パーセントが失われた。
これは一部他の作物に転換されたことにもよるが、中国は毎年一００万エーカーもの肥沃な農地を宅地、工場用地、道路などの農業以外の用途に解放しているのである。
所得が増加している一一億人の人口は、きわめて広大な面積を非農耕地として使用している。
次に水の問題を見てみよう。
一九五０年から一九八０年の聞に世界の濯甑面積は三倍近くに増え、一人当たりの濯瓶用水も大幅に増えた。
ところが一九八０年以降になると濯甑面積はほとんど増えず、食糧生産に使われる濯瓶用水量は九パーセント減少した。
かつて増加していた一人当たりの濯甑用水量は現在減少傾向にあり、水が不足しつつある。
主要食糧生産国である米国では、一九八六年に濯瓶された農地の二六パーセントは、地下水位を最低でも一・五フィート、深い所では数フィートも押し下げるほど大量の水を汲み上げて潅甑された。
世界の二大食糧生産国である米国と中国の濯瓶面積は、一九七八年にともにピ－クに達した。
だがそれ以後、米国では約七パーセント、中国でも二パーセント減少しており、両国とも広範な地域で地第一部下水位が低下し続けている。
中国では、北部の平野の地下水位が年に三五フィートも低下している。
中国全土の三三七都市のうち二００都市が今世紀末までに深刻な水不足に直面することになると見られている。
少なくとも水需要の一部には農業用水を充てざるを得なくなるだろう。
水不足はますます深刻になってきており、一部の地域では、水不足が成長と食糧生産の大きな足榔となっている。
まず土壌浸食だが、世界の耕地の約三分の一で土壌の長期的な生産性を徐々に低下させる速度で表土が失われつつある。
世界の農地から年におよそ二四０億トンの表土が失われていると推定されている。
これはちょうどオーストラリアの麦作地の総表土に匹敵する少なからざる量である。
毎年八六００万人の人口が増える一方で、表土は二四０億トン失われているのである。
農学はこの二つの相矛盾する傾向を解決する方途をもたない。
森林破壊も食糧生産を大きく左右する。
森林伐採は洪水を引き起す。
国土の三分の一が浸水したバングラデシュの洪水がその良い例である。
この洪水は、ヒマラヤ山脈の分水嶺の森林破壊が一因であり、農作物に甚大な損害をもたらした。
とりわけインド大陸は洪水に脆く、年々ひどくなる一方の洪水による農作物への被害が出始めている。
森林破壊はまた、薪不足をもたらす。
薪が足りなくなると、村民は代わりに作物の屑や牛糞を燃料にして調理する。
だがこれらの貴重な有機肥料源が燃料に使われてしまうと、土壌からは栄養分ばかりでなく有機物も奪われてしまう。
土壌中の有機物が減ると、雨水が吸収されず浸食が増す。
森林破壊は、こうした一連の連鎖過程を経て肥沃な土壊を徐々に-脅かす地球温暖化食糧生産を左右する環境変化の中で、最も顕著なのが気候の異変、すなわち地球の温暖化現象である。
世界の気象の動きをシミュレートした各種のコンピュータ・モデル予測では、温室効果ガスが産業革命以前の二倍の水準になると見られる二０三０年から二０五０年までに、地球の平均気温は摂氏八度上昇すると予測されている。
食糧生産との関連性では、以下の二点が重要である。
赤道地帯より高緯度地方の方が温度上昇が大きいため、高緯度地方で内は平均的な気温上昇以上の温度上昇が起こる。
また陸上の気温机上昇のほうが水温のそれより大きい。
つまり、北米の穀倉地帯酌川をはじめ、高緯度の陸部では摂氏一千八度という地球全体の平林寸均気温上昇よりはるかに高い温度上昇が起こることになる。
一九八八年、熱波と皐魁に見舞われた米国では、おそらく史明川上初めて穀物の供給が需要を下回った。
昨夏の異常気象が果たわいしてどこまで温室効果の温暖化によるのか、その因果関係を証比ぱ明、測定する科学的な方法はない。
しかし、世界の気象システムをシミュレートしたコンピュータ・モデルは、大気中の温室効果ガスの濃度が増せば、北米で昨夏のようなことがまた起こってもおかしくないと予測している。

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